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人材育成実態調査

調査概要・実績

人材育成実態調査2009

調査結果(まとめ)

  • 景況の悪化と人材開発予算
    減少傾向が強いが、売上高成長率と比べて落ち込みは鈍い
  • 外部環境の変化と必要性の高まる人材に関する特徴
    「営業・企画部門」「中堅層」の重要度高まる
  • 経営課題に関する特徴
    「人材育成」は「収益性向上」「顧客満足度向上」と並ぶ重要課題
  • アウトソーシングに関する特徴
    人材育成に力を入れようとすると、アウトソースを検討する分野が増加
  • 人材育成に関する現場の認識に関する特徴 人材育成に「即効性」を求める傾向が強まる

調査概要

1.調査対象
国内株式公開・非公開企業の人事・人材育成部門の管理職以上
2.調査方法
郵送アンケートによる直接返信方式
3.調査期間
平成21年6月19日(金)~平成21年7月21日(火)
4.有効回答者数
167社
5.回答者の属性
【業種】
建設業 10%、製造業 25%、運輸・情報通信業 19%、商業 17%、金融・保険業 7%、不動産業 1%、サービス業 21%
【社員数】
500人以下 31%、500人超~1千人以下 19%、1千人超~3千人以下 28%、3千人超~5千人以下 10%、5千人超 14%

人材育成実態調査2008

調査結果(まとめ)

  • 経営トップが求める人材イメージの特徴は、「課題を明確化でき、解決策を考える」や「目標達成への信念を持っている」などの「自律型人材」が求められていることがわかる。
  • 人材育成サイクルとして、全社一元的に「標準的なキャリアパスに従って、階層別研修などのカリキュラム・研修を整備している」や「全社員の共通スキルとして研修を実施している」企業が約70%と多く見受けられるが、「育成課題ごとに研修体制を構築している(40.6%)」や「社員個々のキャリアプランの立案・評価を実施している(25.9%)」企業は少ない。
  • 企業では、「新入社員向け集合研修(88.4%実施)」を筆頭に、若手社員、管理職社員、全社員などを対象にそれぞれ「合宿型研修」「eラーニング」「OJT(On-the-Job Training)」などの育成の取組みが実施されている。しかしながら、それぞれの研修の満足度については、「集合研修(41.3%)」「合宿型研修 (41.1%)」「eラーニング(28.8%)」「OJT(31.6%)」となり50%を切る低い結果。
  • 「研修」は、自らの弱みや問題点について「気づきを得る」施策として効果がある(88.0%)と出ているが、「社員自身の行動変容までは繋がっていない」という回答が56.5%と「行動変容を促すことができている」の31.5%を上回っている。
  • 社員自らが自身の弱みや問題点に気づき、行動変容が起きることで初めて人材育成につながると考えられるが、「研修」を行動変容につなげるためには改善が必要であることがうかがえる。

調査概要

1.調査対象
国内株式公開・非公開企業の人事・人材育成部門の管理職以上
2.調査方法
郵送アンケートによる直接返信方式
3.調査期間
平成20年8月6 日(水)~平成20年9月10日(水)
4.有効回答者数
138社

人材育成実態調査2007

調査結果(まとめ)

  • 大多数の企業が、「あるべき人材像」を定義、共有することの必要性を認識しており、経営層も「あるべき人材像」のイメージを持っている。しかし、具体的な定義は人事部門に委ねている割合が高く、中期経営計画における人材計画の立案状況としては、スキルや能力別などの詳細なレベルまでの定義はほとんどの企業が出来ていない。
  • 全社一律的な研修などの育成施策の整備は進んでいるが、社員個人をターゲットとした育成施策については、必要性は感じているものの、整備は進んでいない。
  • 人事制度・情報と人材開発情報の連携によるシナジー効果はまだ発揮できていない可能性がある。
  • 人材開発のための体制や予算などの基盤は整備されてきているため、今後はより現場の理解が得られ、不満を解消できるような取組みを検討していく必要がある。

調査概要

1.調査対象
国内株式公開・非公開企業の人事・人材育成部門の管理職以上
2.調査方法
gooリサーチを利用したWebアンケート調査
3.調査期間
平成19年6月25日(月)~平成19年7月6日(金)
4.有効回答者数
50社

人材育成実態調査2006

調査結果(まとめ)

  • 多くの企業の経営者が「あるべき人材像」をイメージできている。しかし、具体的定義や社内共有化はこれからである。
  • 全社一律的な研修の整備は進んでいるが、社員一人ひとりに合わせた研修の実施はまだ進んでいない。
  • 人事と人材開発の組織間連携によるシナジー効果はまだ発揮できていない可能性がある。
  • 人材開発に関して現場の理解が得られていると考えている企業は約3割である。

調査概要

1.調査対象
国内株式公開・非公開企業の人事・人材育成部門の管理職以上
2.調査方法
郵送アンケートによる直接返信方式
3.調査期間
平成18年6月19日(月)~平成18年6月30日(金)
4.有効回答者数
111社
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